沿革

< トーセのルーツ > 1952年、齋藤 豊により自動定電圧装置を開発・製造する個人企業が創業されました。その後、株式会社化により株式会社東亜セイコーとなり、現在は複合ロボット用コンピュータ制御や産業用ソフト開発、アナログ計測機器や治具の開発および製造を行っています。トーセは、1979年、業務用ゲーム機の開発・製造を行う企業として、株式会社東亜セイコーより分離独立し、設立されました。

1979年
11月
株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立、業務用ゲーム機の開発・製造を開始。
1980年
9月
アーケードゲーム機「サスケVSコマンダー」の開発に成功。
1981年
3月
海外用アーケードゲーム機「ヴァンガード」の開発に成功。
    
1982年
8月
家庭用ゲームの開発に着手。
    
1983年
4月
家庭用ゲーム分野に戦略変更。
1984年
4月
ファミコン用ソフトの開発に着手。
1985年
4月
教育用ソフトの開発に着手。
1986年
5月
京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。
1987年
4月
イベント用ソフトの開発を開始。
1988年
4月
業務拡大に伴い、京都市下京区に「大宮分室(後に大宮開発センターに改称)」を開設。
1988年
7月
本社(現 山崎開発センター)新社屋を完成。
1990年
4月
ゲームボーイ、スーパーファミコン、プレイステーション、セガサターンなど、機器対応を拡大。
1991年
5月
アメリカ市場での市場調達、販路開拓、開発体制をめざし、アメリカロサンゼルスに現地法人「TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.」を設立。
1993年
4月
海外ゲーム市場悪化に伴い、現地法人「TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.」を解散。
1993年
11月
優秀なソフト開発要員の確保を目的に、中国上海市に現地法人「東星軟件(上海)有限公司」を設立。
1994年
2月
マルチメディア時代に備え、京都府長岡京市に「長岡京CGセンター」を開設。
1999年
1月
事業規模拡大に対応するために、「烏丸CGセンター」を開設し、長岡京CGセンターの業務を移管。
    
1999年
2月
「iモード」などの携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種Webサイトの企画・運営の事業に進出。
1999年
8月
大阪証券取引所第二部および京都証券取引所(2000年3月大阪証券取引所に吸収合併)に株式上場。
1999年
10月
情報力、開発力のより一層の充実をはかるために、四条烏丸に新しく京都本社を開設し、本社機能と烏丸CGセンターの業務を移管し、烏丸CGセンターを閉鎖。
2000年
1月
携帯通信端末用コンテンツの企画・開発・運営の事業を拡大するために、「有限会社日本データフロンティア」に出資し、子会社化し、「株式会社ティーネット」に名称変更。
2000年
9月
東京証券取引所第二部に上場。
2001年
3月
中国第2の開発拠点として、中国浙江省杭州市に現地法人「東星軟件(杭州)有限公司」(現 連結子会社)を設立。
2001年
8月
東京証券取引所第一部および大阪証券取引所第一部に指定。
2002年
9月
顧客サービスの強化を図るために、東京都渋谷区に「東京オフィス(現 東京開発センター)」を開設。
2003年
3月
欧米ゲームソフト市場、米国モバイルコンテンツ市場で積極的に事業を展開するための拠点として、アメリカ合衆国カリフォルニア州ウェストレイクヴィレッジに現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を設立。
2004年
10月
コンピュータネットワークで提供されるコンテンツおよびソフトウェアの企画・制作・販売および運営を目的として、東京都渋谷区に「株式会社フォネックス・コミュニケーションズ」(現 連結子会社)を設立。
2004年
11月
組織再編・事業部制の導入に伴い、開発3部の事業所として四条烏丸に「四条開発センター」を開設。
2006年
12月
高まるゲームソフト開発の顧客ニーズに応えるために、沖縄県那覇市に「株式会社トーセ沖縄」を設立。
2007年
4月
顧客サービスの強化を図るために、愛知県名古屋市に「名古屋開発室(後に「名古屋開発センター」に改称)」、北海道札幌市に「札幌開発室(現 札幌開発センター)」を開設。
2007年
6月
業績不振により株式会社ティーネットの事業全般の見直しを行い、その事業を株式会社フォネックス・コミュニケーションズに譲渡。株式会社ティーネットを解散。
2008年
4月
出版社4社とともにデジタルコミックの配信サービスの企画・運営を行う「株式会社リブリカ」(現持分法適用関連会社)を設立。
2009年
11月
顧客サービスの強化を図るため、京都府長岡京市に「長岡京開発センター」を開設。
2010年
2月
市況環境の悪化に伴い、名古屋開発センターを閉鎖。 作業効率の向上と経費削減を目的として、京都市右京区に新しく「西大路開発センター」を開設し、分散していた開発拠点の統合を行ったことにより、大宮開発センターを閉鎖。
2010年
3月
分散していた開発拠点の統合を行ったことにより、四条開発センターを閉鎖。
2012年
8月
経営資源の集中と効率化を図り、グループの競争力を強化するため、株式会社トーセ沖縄を吸収合併。
2013年
6月
営業体制の変更に伴い、現地法人「TOSE SOFTWARE USA, INC.」を解散。 東南アジア市場に向けたコンテンツの配信や日本の有力コンテンツを現地向けに開発することを目的として、フィリピン共和国マニラ首都圏に現地法人「TOSE PHILIPPINES, INC.」(現 連結子会社)を設立。
2013年
8月
経営資源の集中と効率化を図るため、現地法人「東星軟件(上海)有限公司」を解散。
2015年
12月
代表取締役会長に齋藤茂、代表取締役社長に渡辺康人が就任。