会社情報 - Company Information

昭和54年11月

株式会社東亜セイコーより分離独立し、京都市東山区に株式会社トーセを設立、業務用ゲーム機の開発販売を開始。

昭和58年4月

家庭用ゲーム分野に戦略変更し、パソコン用ソフトの開発に着手。

昭和59年4月

ファミコン用ソフトの開発に着手。

昭和60年4月

教育用ソフトの開発に着手。

昭和61年5月

京都府乙訓郡大山崎町に本社を移転。

昭和62年4月

イベント用ソフトの開発を開始。

昭和63年4月

業務拡大に伴い、京都市下京区に『大宮開発センター』を開設。

昭和63年7月

本社（現山崎開発センター）新社屋を完成。

平成2年4月

任天堂製ゲームボーイ、任天堂製スーパーファミコン、ソニー・コンピュータエンタテインメント製プレイステーション、セガ製セガサターン等、機器対応を拡大。

平成3年5月

アメリカ市場での市場調達、販路開拓、開発体制をめざし、アメリカロサンゼルスに米国現地法人『TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC.』を設立。

平成5年4月

海外ゲーム市場悪化に伴い、米国現地法人『 TOSE SOFTWARE OF AMERICA, INC. 』を解散。

平成5年11月

優秀なソフト開発要員の確保を目的に、中国上海市の中国現地法人『東星軟件（上海）有限公司』（現連結子会社）を設立。

平成6年2月

マルチメディア時代に備え、京都府長岡京市に『長岡京CGセンター』を開設。

平成11年1月

事業規模拡大に対応するために、『烏丸CGセンター』を開設し、長岡京CGセンターの業務を移管。

平成11年8月

大阪証券取引所第二部及び京都証券取引所(平成13年3月大阪証券取引所に吸収合併）に株式上場。

平成11年10月

情報力、開発力のより一層の充実をはかるために、四条烏丸に新しく京都本社を開設し、本社機能と烏丸CGセンターの業務を移管。

平成12年1月

『iモード』等の携帯通信端末用コンテンツの企画・開発や各種Webサイトの企画・運営の事業を拡大するために、 『有限会社日本データフロンティア』に出資し、子会社化し、『 株式会社ティーネット 』に組織変更。

平成12年9月

東京証券取引所第二部に上場。

平成13年3月

新しいソフト開発の拠点として、中国浙江省杭州市に中国現地法人『東星軟件（杭州）有限公司』（現連結子会社）を設立。

平成13年8月

東京証券取引所第一部及び大阪証券取引所第一部に指定。

平成14年9月

顧客サービスの強化を図るため、東京都渋谷区に『東京開発センター』を開設。

平成15年3月

欧州ゲームソフト市場、米国モバイルコンテンツ市場で積極的に事業を展開するための拠点として、アメリカ合衆国カリフォルニア州ウェストレイクヴィレッジに米国現地法人『TOSE SOFTWARE USA, INC.』（現持分法適用非連結子会社）を設立。

平成16年10月

コンピュータネットワークで提供されるコンテンツ及びソフトウェアの企画・制作・販売及び運営を目的として、東京都渋谷区に『株式会社フォネックス・コミュニケーションズ』（現連結子会社）を設立。

平成16年11月

組織再編・事業部制の導入に伴い、開発3部の事業所として四条烏丸に『 四条開発センター 』を開設。

平成18年12月

新しいソフト開発の拠点として、沖縄県那覇市に『株式会社トーセ沖縄』（現連結子会社）を設立。

平成19年4月

新しいソフト開発の拠点として、愛知県名古屋市に『名古屋開発センター』、北海道札幌市に『札幌開発センター』を開設。

平成19年6月

業績不振により株式会社ティーネットの事業全般の見直しを行い、その事業を株式会社フォネックス・コミュニケーションズに譲渡。株式会社ティーネットを解散。

平成20年4月

出版社４社とともにデジタルコミックの配信サービスの企画・運営を行う『株式会社リブリカ』（現持分法適用関連会社）を設立。

平成21年11月

顧客サービスの強化を図るため、京都府長岡京市に『長岡京開発センター』を開設。

平成22年2月

市況環境の悪化に伴い、名古屋開発センターを閉鎖。
作業効率の向上と経費削減を目的として、京都市右京区に新しく『西大路開発センター』を開設し、分散していた開発拠点の統合を行ったことにより、大宮開発センターを閉鎖。

平成22年3月

分散していた開発拠点の統合を行ったことにより、四条開発センターを閉鎖。